新型コロナウイルスのワクチンを接種するかどうかを判断する際に参考にする情報源について、一般市民の４割超が医師や看護師などの医療従事者を最も信頼するとしていることが１８日、国際医療福祉大が実施したアンケートで分かった。「あまり接種したくない」と答えた人も約４割が医療従事者の意見を参考にするとしていた。６５歳以上の高齢者への接種が始まって１９日で１週間。接種率を上げて集団免疫を達成するためには、医療従事者からの働きかけがカギを握りそうだ。（荒船清太）国際医療福祉大の和田耕治教授（公衆衛生学）が２月末から３月上旬にかけて、看護師５２１人と、東京など１都３県の２０～６９歳の医療従事者ではない一般市民３２３９人に実施したアンケートで判明した。アンケートによると、一般市民３２３９人のうち４割超に当たる１３５１人が接種の有無を決める際に最も参考にする情報源として「医療従事者」と回答。次に多かったのが「どれでもない」とした７１６人で、「政府や自治体などの行政機関」４２８人が続いた。看護師も、全体の６１％に当たる３１７人が医療従事者と回答した。注目されるのは、接種に積極的でない人も、医療従事者を最も信頼する情報源としていることだ。調査では「できるだけ早く接種したい」「副反応がないことを確認してから接種したい」と回答した人が７割を占めたが、「あまり接種したいと思わない」と回答した６１０人（１９％）も、最も信頼する情報源として最多の３６％が医療従事者を選んだ。「接種したくない」とした３６９人では医療従事者を最も信頼するとした人は１７％にとどまったが、それでも「どれでもない」を除く他の情報源より高い支持を集めていた。「新型コロナのワクチンの接種で混乱を生まないためには、医師からの働きかけが重要」。そう指摘する和田教授は、患者が新型コロナのワクチンを接種したいかどうか、医師が簡単に確認できるパンフレットを試作。一部医療機関ではこのパンフレットを提示して接種の意思を確認し、疑問が生じた場合はワクチンの効果や副反応などについて説明する取り組みを試行し始めている。和田教授は「一人一人が抱える不安は多様。他の病気の診察を受けるときなど、早い段階で疑問を言語化してもらい、医師がその疑問をひもといていくことが大事だ」としている。