堺市は大阪大学などと連携し、認知症の判別などを目的に2月18日から会話の音声データを収集する。約20人の健常高齢者が家族などと交わす対話を市内で録音。阪大が収集済みの認知症高齢者のデータと比較して抑揚や速度、内容などの違いを分析する。将来は見守りロボットとの対話で、認知症など心身の変化を早期発見できるようにする。人間型ロボットの研究に取り組む阪大の石黒浩教授、西尾修一特任教授が研究を主導する。西尾氏によると、独居の高齢者は会話の機会がないことが心身機能の低下を招きやすい。将来的には健康維持や認知症などの早期発見にロボットを活用する。2025年国際博覧会（大阪・関西万博）では「何らかの形で成果を示したい」（西尾氏）という。堺市の泉北ニュータウンに住む65歳以上の健常高齢者の対話を3月末までICレコーダーで録音する。4月以降、コロナの感染が収まればアンドロイド・ロボット「テレノイド」も活用して収集する。同ロボットは阪大と国際電気通信基礎技術研究所が開発したもので、遠隔操作で会話ができる。健常高齢者の募集には帝塚山学院大学、桃山学院教育大学、南海電気鉄道が協力する。阪大は既に約80人、計40時間の認知症高齢者の対話データを集めており、健常者と比較する。抑揚や速度、問いかけへの反応時間、話題についていけるかなど100項目以上のデータを、人工知能（AI）も利用して比較・分析する。