全国の１型糖尿病の患者とその家族を支援する佐賀市の認定ＮＰＯ法人「日本ＩＤＤＭネットワーク」（井上龍夫理事長）は、佐賀大の１型糖尿病の根絶を目指す研究に対して２千万円を助成した。ふるさと納税が財源で、佐賀大への研究助成の支援は累計で５件、５５２０万円になった。１型糖尿病は血糖値を下げるインスリンを分泌する膵臓（すいぞう）の細胞が破壊される病気で、生活習慣に関係なく起こる。同法人は、ふるさと納税で応援したいＮＰＯを指定して寄付できる佐賀県の取り組みを通じて研究機関に助成している。佐賀大では、永淵正法医学部特任教授らの研究グループによる予防ワクチンの開発などが助成の対象になっている。贈呈式が２１日、佐賀大であり、同法人の大村詠一副理事長は「ふるさと納税を活用し、全国からの支援を使わせてもらった。最先端の治療が佐賀県から発信されるようになれば」と述べた。大村副理事長から助成金の目録を受け取った兒玉浩明学長は「引き続き支援してもらって感謝している。大学はこれからも１型糖尿病に関わる研究活動を続けていく」と話した。（山本礼史）