県立医科大学(橿原市四条町)などは15日、試験管内での実験の結果、柿渋(柿タンニン)に新型コロナウイルスの感染力を失わせる効果を確認できたと発表した。同大などは研究成果を基に柿渋を使ったあめやガムなどの製品化を目指す。柿渋の抗菌作用を研究している同大の伊藤利洋教授(免疫学)と、矢野寿一教授(微生物感染症学)のグループによる共同研究。実験では、新型コロナウイルスと唾液のみの場合と、それらに柿から抽出した高純度の柿渋を加えた場合とを比較した。それぞれの試験液を10分後に希釈して測定した結果、濃い柿渋を加えたものは感染力のあるウイルス量が1万分の1以下になることを確認した。人における直接的な実験は実施していないものの、実験条件は人の口腔内と類似。そのため、人の口の中でも新型コロナウイルスが不活化する可能性が高い。伊藤教授によると、柿渋はインフルエンザやノロウイルスにも抗ウイルス作用が報告されている。新型コロナに対するメカニズムは不明だが、柿タンニンはウイルス表面のタンパク質に付着しやすく、コロナウイルスが細胞の中に入ることができない状況となることで無害化すると推測されるという。不活化には柿渋の濃度や、口腔内でウイルスと接触する時間が重要とみられ、柿をそのまま食べるだけでは効果が期待できないようだ。同大と、同大や企業・団体でつくる「MBTコンソーシアム」などは研究成果を基に製品開発に取り組む考えで、協力する企業を公募する予定。製品としては、一定時間口の中に入れておけるあめやガムなどの食品を想定している。同コンソーシアム理事長の細井裕司同大理事長・学長は「できるだけ早く世界の役に立つ製品を届けたい」。伊藤教授は「将来は臨床試験をし、柿渋が予防に貢献できることを期待している」と話した。