イメージ日本では、多少トンネルの出口に光が見えてきた感がある新型コロナウイルスだが、その影響の強さがあちこちで明らかになりつつある。“現場”に最も近い病院では、新型コロナウイルス感染以外の病気を抱えた人々の予定も大きく変動。急性疾患や重症患者を24時間体制で治療しているいわゆる急性期病院の88％が、緊急を要さない予定手術を延期していることが、アンケート調査（グローバルヘルスコンサルティング・ジャパン・東京）で分かった。調査は5月1～12日に実施し、90件の回答を分析した。手術だけでなく、予定されていた入院なども減っており、例えば狭心症や慢性虚血性心疾患では前年比で16.0％減、小腸大腸の良性疾患で4.9％減、白内障や水晶体の疾患で3.8％減。緊急入院では、肺炎の症例数が最も減少が大きく、マイナス15％だった。一方、悪性腫瘍の予定入院については大きな影響は出ていなかった。予定入院や手術の抑制、延期は病院経営にも大きな影響を及ぼしており、75.5％の急性期病院が、予定していた経営改善や提案などの機会が進められていないと回答した。