クオールグループでCSO事業を手がけるアポプラスステーションは、「医療現場から求められるMR」の育成に向け二つの育成戦略「2ブランド戦略」を展開している。MR活動のスキル習得を目的とした「APSマネジメント・メソッド」と知識習得を目的とした「APS　COLLEGE」で、新型コロナウイルスの感染拡大により医療機関への訪問が制限され、MRによる医師への直接面談が困難となっている中、情報提供先を医師に限定するのではなく、医療施設の窓口となる薬剤部を通じた活動へと変えていく必要があるとしている。今後は、薬剤師への情報提供を専門とする「薬剤師専門MR」の育成も視野に入れ、事業を展開していく方針だ。「APSマネジメント・メソッド」では、同社が策定した基本活動として▽実績分析と処方分析の実施▽行動計画の立案と実践▽訪問目的を明確にしたMR活動▽施設ごとに「採用品目リスト」の作成と提示▽安全性を中心とした情報提供の宣言▽適合性が担保できる業務記録の作成――の6項目を実施している。このうち最も注力しているのが「安全性を中心とした情報提供の宣言」である。施設ごとに採用品目リストを準備し、リストを医師や薬剤師へ提示しながら今の処方について患者のQOL変化や安全性の情報を収集し、販売情報提供活動ガイドラインに沿った有効性の情報提供を実践するというもの。一方、「APS　COLLEGE」はe-ラーニングと集合研修をベースとしており、▽ベーシック▽スタンダード▽アドバンス▽専門領域――の4段階の育成プログラムから構成されている。専門領域研修では、オンコロジーと炎症性腸疾患、中枢神経疾患の3項目から受講可能で、医師を交えた症例検討やディスカッション、ロープレを実施している。左から川口氏、小宮氏こうした中、同社では、各企業が新型コロナウイルスの感染拡大による医療機関への訪問規制を受け、提供する情報がリモート対応できる医師だけに限定されることで、本来情報を必要としている医師に情報が届かないことを懸念。新たなMR活動の方向性を示した。CSO事業部オペレーション部の小宮慎介副部長は、「情報の切り分けと提供の仕方を明確にして活動していかなくてはならない」とした上で、今後のMR活動は「対医師」だけではなく「対医療施設」として行うべきと強調。「窓口である薬剤師への情報提供をこれまで以上に重視することがポイント」との考えを示した。具体的には、医療施設の窓口となる薬剤師への適切な情報提供を増やすことで信頼関係を構築し、薬剤師を通じて医師や施設全体への情報提供を行っていくという考え方だ。小宮氏は、MRが薬剤師の先に医師がいることを見据え、添付文書やEBM（医学的根拠）に基づいた処方提案へつながる情報、医薬品リスク管理計画（RMP）、薬物動態、製剤的な特徴など、薬剤師だからこそ重視している情報提供を心がける必要があると訴えた。さらに、薬剤師に提供した情報の中で処方医にも情報提供が必要な場合は、訪問目的を明確に伝えることで医師との面談につながるとの見方も示した。同事業部の川口達也副部長も「薬剤師は地域や薬剤の情報、医師の処方傾向といった様々な情報を持っている。そこから得た情報をもとにMRが仮説を立てて医師への情報提供につなげていけるようにしたい」と語った。今後については、「対医療施設（薬剤師）」への情報提供の強化に伴い、薬剤師へのアプローチを専門とする「薬剤師専門MR」の育成も視野に入れている。薬剤ごとに添付文書やRMPに基づく資材情報を読み解けるスキルの習得を目的とした研修など、実用化に向けた企画立案を進めていく考えだ。アポプラスステーション
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