新型コロナウイルスが猛威を振るった４月を中心に、全国の医療従事者を悩ませたのが院内感染だった。兵庫県ではコロナ患者を受け入れる病院を中心に、職員や患者ら計１００人以上が感染。特に、新型コロナ対策で基幹病院に指定された神戸市立医療センター中央市民病院（神戸市中央区）は、救急や手術などを大幅に制限する事態に陥り、現在も感染経路は不明のままだ。一方で感染拡大を一定程度、食い止めた病院もあり、反省や教訓を「第２波」に生かせるかが今後問われることになる。（井川朋宏、杉山雅崇）中央市民病院では４月９日に初めて患者の感染が確認され、同１１日、一気に職員ら１３人の感染が判明。最終的に計３６人に上った。コロナ軽症者を厳重に隔離管理したはずが、職員や一般病床の患者へ拡大した。４月中旬から、救急を含む新規の外来・入院の受け入れや手術を原則停止。自宅待機となった職員は延べ３４９人に上り、本格再開したのは６月３日だった。感染症に詳しい関西福祉大（赤穂市）の勝田吉彰教授は「プロ中のプロがいる病院で（集団感染が）起き、この感染症を制御する難しさを痛感した」と話す。中央市民病院の調査では、感染拡大のリスクが高いとされる防護具の脱衣時などに問題点は見つからず、具体的な感染経路は突き止められていない。神戸赤十字病院（神戸市中央区）では、県内最多の３７人の院内感染が起きた。コロナ軽症者が入る病棟を担当した看護師や医師のほか、同じ病棟にある一般病床の入院患者が多く感染した点は、中央市民病院と共通していた。日本医師会の横倉義武会長は「感染力は通常のインフルエンザの倍以上はある。このウイルスの恐ろしさは、どこにいるか分からないことだ」とする。■　　　　■一方で５月上旬、県内のコロナ拠点病院である加古川医療センター（加古川市）の医療従事者５０９人を対象に、神戸大が感染歴を調べる抗体検査を行った結果、全員が陰性だったと発表。適切な防護、予防策により、院内感染を防げることを強調した。中央市民病院とともに、重症患者対応の特定病院に指定された県立尼崎総合医療センター（尼崎市）では３～４月、看護師と臨床工学技士の男性２人が感染したが、以降は院内感染の拡大を食い止めた。同センターでは職員の感染確認後、院内の防犯カメラなどを使い、感染した職員とマスクをせず話していた他の職員らを特定。濃厚接触者を洗い出し、出勤停止と自宅待機を徹底した。流行の第２波に備えた新たな取り組みも。神戸市は中央市民病院の駐車場に、重症者専用の臨時病棟（３６床）を建設し、９～１０月をめどに運用を始めると発表した。同病院の木原康樹院長は「コロナとそれ以外の患者を明確に分けなければいけない。新病棟は隔離、動線の確保がしやすく、病院そのものの機能を損なうことなく運用できる」と話す。