暑さが本格化する夏場に向けて、消防や労働基準監督署は熱中症の予防を呼び掛けている。高温・多湿の環境でマスクを着用していると体に負担が掛かるため、国も「熱中症のリスクを高める恐れがある」として注意を促している。大阪管区気象台によると、近畿地方の６月の平均気温（速報値）は１９４６年の統計開始以降、歴代１位の暑さで、平年より１・６度高かった。近畿地方１１地点の中でも和歌山など５地点が歴代１位となり、気象台の担当者は「熱中症に注意してほしい」と呼び掛けている。熱中症は、高温・多湿の環境下で体の水分や塩分のバランスが崩れて、体温の調節機能が働かなくなって起こる。体温が上昇し、めまいや手足のしびれ、頭痛、嘔吐（おうと）などの症状があり、重症化すると意識障害やけいれんが起き、死亡することもある。消防庁によると、全国では調査を始めた６月１日以降、２８日までに５８９２人（速報値）が熱中症で救急搬送された。和歌山県内は５３人だった。マスクの着用など「新しい生活様式」における熱中症予防に向けて、環境省や厚生労働省は「屋外で人と十分な距離（２メートル以上）を確保できる場合はマスクを外す」「マスクをしているときは負荷のかかる作業や運動を避ける」「周囲の人との距離を十分に取った上で、適宜マスクを外して休憩する」などのポイントをまとめている。田辺市消防本部管内では６月１日以降、８人が熱中症の疑いにより救急搬送された。昨年は、夏場（５～９月）に６７人。草刈り中に意識を失いドクターヘリで搬送されたケースや、１人暮らしの高齢者が自宅でエアコンを使わずに大量の汗をかき、意識がない状態で見つかった事例もあったという。月別では７月に２０人、８月に３０人と、２カ月で全体の７割以上を占めた。また、年齢別では６５歳以上の高齢者が３９人で全体の約６割あり、ほとんどが自宅で発生していた。市消防本部の救急救命士、三栖文彦さん（４３）は「のどが渇く前にこまめに水分を補給するよう心掛けてほしい。病院を受診する目安は、口から水分を摂取できないときや、症状が改善しない場合。ただ、意識の消失やけいれんの症状があれば、すぐに救急車を呼んでほしい。お年寄りや子どもは熱中症になりやすいため十分注意し、周囲の人も見守ってもらえたら」と話している。救急車を呼ぶか判断に迷う場合は、医療従事者に緊急性を相談できる無料電話窓口「♯７１１９（田辺市救急安心センター）」の活用も呼び掛けている。◇田辺労働基準監督署は、夏場に作業する労働者の安全を確保するため、管内の商工会や農協、建設業労働災害防止協会などに熱中症の予防を文書で要請した。同署によると、管内では昨年、熱中症による休業４日以上の労働災害が１件発生。不休を含む労災請求は２７件あった。「こまめな水分補給、休憩が必要」と注意を促しているほか、休息中も徐々に進行して重症化するケースも多いとして、早期の医療機関の受診も呼び掛けている。