国立がん研究センターなどは１日、生活習慣の改善などで予防可能ながんの経済的負担が２０１５年時点で、約１兆円に上ったとの推計結果を公表した。ピロリ菌感染による胃がんや喫煙が要因となる肺がんが多くを占め、同センターは「適切な対策を取れば負担は軽減できる」としている。同センターなどは、１５年時点でのがん患者数などを基に、直接的な医療費や、死亡や罹患（りかん）による労働損失を足して負担額を推計。その結果、がん全体では２兆８５９７億円に上り、うち予防可能ながんが１兆２４０億円（男性６７３８億円、女性３５０２億円）を占めた。部位別では、男女ともに胃がんが最も多く、男性１３９３億円、女性７２８億円。２番目に多かったのは、男性が肺がん１２７６億円、女性は子宮頸（けい）がん６４０億円だった。リスク要因別に見ると、「感染」が最多の４７８８億円で、内訳はピロリ菌による胃がんの２１１０億円、ヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）による子宮頸がんの６４０億円などだった。肺がんなどにつながる「能動喫煙」４３４０億円や、「飲酒」１７２１億円も目立った。同センターは「防げたはずのがんについて金銭的負担を推計したのは国内初だ。ＨＰＶワクチンの接種や禁煙推進が負担軽減につながることが示唆された」と指摘している。