厚生労働省は５日、新型コロナウイルスへの感染歴を調べる抗体検査を行った結果、東京都での陽性率（保有率）が０．９１％だったと発表した。大阪府は０．５８％、愛知県０．５４％などとなった。東京は昨年６月実施時の約９倍に増加した。
　抗体検査は２回目で、厚労省は昨年１２月１４～２５日、東京など５都府県で同意を得た住民を対象に実施。東京３３９９人、大阪２７４６人、愛知２９６０人、宮城２８６０人、福岡３０７８人が参加した。
　その結果、各地の保有率は、東京０．９１％（前回０．１０％）、大阪０．５８％（同０．１７％）、宮城０．１４％（同０．０３％）だった。新たに対象に加えた愛知は０．５４％、福岡は０．１９％。
　人間の体内では、感染症にかかった後、同じウイルスが再び入ってきた際に体を守る特殊なタンパク質（抗体）が作られる。抗体検査はこのタンパク質の有無などを基に、体内に免疫があるかを調べる。新型コロナは感染者の約８割が軽症か無症状なため、抗体検査による感染状況の把握が有効とされる。
　厚労省は保有率を正確に判定するため、前回検査と同様に、２社の試薬の両方で確認された人を抗体保有者と定義した。　（Ｃ）時事通信社