タグ:毎日新聞
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新型コロナウイルスの感染拡大で外出の自粛が求められる中、妊婦らの不安に応えようと、全国の助産師たちがテレビ会議システム「Zoom(ズーム)」を使ったオンラインの「両親学級」と無料相談を始めた。「不安なことは何でも相談して」と、19日まで無料で受け付けている。
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東大阪市菱江のプラスチック部品メーカー「甲子化学工業」(南原在夏社長)が、大阪大が開発した新型コロナウイルス対策の簡易防護具の生産体制を整えた。同社の南原徹也・企画開発主任は「緊急事態の対応に、私たちも役に立てないかと新製品の開発を進めていたところだった。阪大の防護具への協力は、ゴーサインをもらえ
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国立循環器病研究センター(大阪府吹田市)は10日、センターが開発した小型・軽量版の「ECMO(エクモ、体外式膜型人工肺)」を、症状の重い呼吸不全患者らに用いる臨床試験(治験)を始めると発表した。装着や利用が簡単で救急搬送時などに院外でも利用でき、新型コロナウイルスの重症患者への有効な治療手段として
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ノーベル医学生理学賞を受賞した山中伸弥・京都大教授が、新型コロナウイルスに関するサイトを開設して情報発信を続けている。サイトではウイルスとの闘いを「マラソンと同じで、飛ばし過ぎると途中で失速し、ゆっくり過ぎると勝負にならない」と表現し、流行の収束のために検査体制の強化など五つの提言を掲げる。山中教
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新型コロナウイルスの感染拡大を受け、日本外科学会など医学系10団体は、感染した人や感染を疑われる人に手術する場合、致命的な病気でなければ延期するよう促す提言をまとめた。「医療を継続的に提供するためには、医療従事者を感染から守ることが最優先だ」と訴えている。
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病院や診療所での新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐため、政府は流行期間中に限り、医師が患者と対面せずにテレビ電話などで診察する「オンライン診療」を初診から全面的に解禁する方針を固めた。過去に受診歴のない患者の初診も認める。医師に支払われる診療報酬を引き上げ、今月中の実施を目指す。
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新型コロナウイルス感染拡大の影響で3月後半以降、岩手県内で献血の不足が続いている。献血バスの派遣が断られるケースも増えており、日本赤十字社(日赤)県赤十字血液センターは「足りない状況が続くと、手術ができないなど命に関わる問題に発展する」と協力を呼び掛けている。
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大阪大の中島清一特任教授(消化器外科学)らのチームは3日、3Dプリンターと文房具のクリアファイルを使い、飛沫(ひまつ)から顔を守る医療関係者用の防護具を作製したと発表した。フェースシールドと呼ばれる用具で、新型コロナウイルスの感染拡大で不足が懸念されているため、誰でも利用できるようデータをホームペ
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認知症と診断された市民が事故やトラブルを起こした場合、市の見舞金や賠償金で救済する「神戸モデル」が4月で本格導入から1年を迎えた。既に3件で事故救済の支払いがあり、認知症の診断が無料になる制度の申し込みは想定の3倍近くに達する見込みだ。費用は市民税でまかない、本人や家族らを広く支えようとする発想が
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「京都大学iPS細胞研究財団」(代表理事・山中伸弥京都大教授)は1日、内閣府から公益財団法人として認定されたと発表した。同日付で、再生医療用のiPS細胞(人工多能性幹細胞)の備蓄(ストック)事業を担う職員84人が京都大iPS細胞研究所(所長・山中教授)から移籍し、財団が本格的に始動した。
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