横浜市立大は28日、コンピューター断層撮影装置（CT）検診車を使った肺炎の早期診断の研究を始めると発表した。新型コロナウイルスに感染して発症する肺炎は、初期段階ではレントゲン検査による発見が難しいため、肺炎を判定しやすいCTを用いて早期治療につなげる狙いだ。横浜市大が用意したCT検診車は、放射線の被曝（ひばく）量が少ない最先端のCTスキャナーや遠隔画像診断装置を搭載するのが特徴だ。準備が整い次第、まずは横浜市大付属病院の発熱外来患者向けに使用する。一般の来院者と動線が交わらず、検査の待ち時間短縮にも役立つという。今後は自治体と連携し、設備のない場所に検診車が出向いてCT診断するなどの用途も想定する。事業は国立研究開発法人の日本医療研究開発機構（AMED）の補助事業として採択を受け、キヤノンの医療機器子会社のキヤノンメディカルシステムズや、移動検診車レンタルのフリールなどの協力を得て実施する。