医療崩壊を防げ 遠隔診療スタートアップ12社


新型コロナウイルスが世界的に流行する中、世界各国の首脳や公衆衛生当局は遠隔医療を積極的に支持するようになっている。各国首脳や当局は患者の急増に伴う医療体制の不備を補い、ウイルス感染のリスクを最小限に抑えるため、国民にまずはオンライン診療を受けるよう促している。同時に、保険会社や医療提供者は遠隔診療のアクセスを改善し、受診料を抑え、有用性を高めようとしている。米テラドック(Teladoc)など遠隔医療を手がける企業は既に、遠隔医療の受診者はこの1週間(CBインサイツでの記事の掲載は3月18日)で50%増えたことを明らかにしている。遠隔医療スタートアップ企業の資金調達件数は2019年に過去最高に達した。新型コロナの感染拡大により、各社は注目を集めるだろう。今回のリポートではCBインサイツのデータを活用し、新型コロナ対応を優先している遠隔医療スタートアップ12社を取り上げる。今回取り上げた企業はいずれも新型コロナ対応策を最近発表している。さらに、直近の資金調達の時期、公表ベースでの累積調達額、投資家の質に加え、事業モデルの独自性やテクノロジーなど非財務的な要素も考慮して選んだ。調達額の多い順に掲載している。

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