東北大東北メディカル・メガバンク機構は２１日、宮城県内の調査で得た親子ら約２万組６万７４５０人分の健康情報やＤＮＡなどの試料について、研究目的での利用受け付けを新たに始めたと発表した。機構は疾患の遺伝要因の解明などを目的に２０１３年以降、順次データ収集や公開を進めており、今回で調査対象の全１５万人分の研究利用が可能となった。　データは１３〜１７年にかけ、宮城県内全域の約５０医療機関を通じ、妊婦や夫、双方の両親や生まれた子どもの協力を得て実施した「３世代コホート調査」で集めた。祖父母や親の疾病や生活習慣が子どもに与える影響などの解明が期待できるという。　機構の栗山進一教授は「東日本大震災で被災した家族の健康状態が、子どもに及ぼす影響なども継続して分析したい」との考えを示している。　データ提供は、希望者の研究計画などを審査した上で実費を徴収する形で実施。データで個人が特定されることはないという。　機構は１２年に発足し、震災で被災した岩手、宮城両県で住民の健康調査を実施。３世代調査のほか、約８万５０００人の住民の健康調査を行った。