アルツハイマー病（ＡＤ）の発症予測モデルをｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）と人工知能（ＡＩ）の技術を使って開発したと、京都大などのグループが発表した。遺伝子データからリスクを予測することで、早期の介入につなげられる可能性があるという。英科学誌ネイチャー・エイジングに１８日掲載される。ＡＤは２０１０年で世界に３千万人の患者がおり、発症には遺伝的な原因が大きいと考えられている。しかし、ＡＤ患者の９割を占める家族の病歴のない孤発性のタイプでは、遺伝的背景を探るのが難しかった。京大ｉＰＳ細胞研究所の井上治久教授と近藤孝之講師らは、孤発性ＡＤの患者１０２人から作ったｉＰＳ細胞を神経細胞に変化させた。その後、ＡＤの原因とされる異常なタンパク質断片「アミロイドベータ（Ａβ）」の量と各患者の遺伝子情報を分析したところ、Ａβの量の増減に関わる８個の遺伝子が分かった。さらに、得られた遺伝子情報をＡＩで分析し、Ａβの脳内沈着を予測するモデルもできたという。井上教授は「アルツハイマー病が発症する前に、遺伝子情報からリスクを予想できる技術につなげたい」と話している。