新型コロナウイルス感染症拡大の影響を受け、製薬各社は医師に対する医薬品情報提供手段として、電子メールなどを用いたリモート型の情報提供を強化している。対面での情報提供活動が制限される中、電話や電子メールなどのツールを状況に応じて活用し、営業パフォーマンスの低下を回避しているようだ。医療機関側からも抵抗感があったリモート型情報提供に対する理解が得られつつあり、各社はインフラ整備を通じた多様な情報提供手段の確立や、医師のニーズに応じてデジタルツールを活用できるMRの育成に乗り出している。製薬各社は、これまでも電話や電子メール、ウェブ会議システムなどを用いたリモート型情報提供を実施していたが、新型コロナウイルス感染症の拡大で一気に加速している。IQVIAが4月第3週における医師への情報提供量を前年同期との比較で分析したところ、日本は対面型が63％減った一方で、リモート型が34％増加し、情報提供活動全体ではわずか2％減にとどめていた。［ 記事全文 ］＊ 全文閲覧には、薬事日報 電子版への申込みが必要です。