インターネットで医療専門家に健康不安などを相談するサービスの利用が拡大している。新型コロナウイルス感染拡大で、病院に行くのをためらう人が増えたことが背景。政府も支援策を拡充し、病院での相談に代わる身近な選択肢として期待を寄せる。
　ＩＴを使った医療相談は、医師などがチャットや通話で対応する。診察行為はできないが、必要に応じて受診も助言できる。
　経済産業省は３月、「病院でのコロナ感染」を懸念する声などを踏まえ、ＬＩＮＥとメドピアの２社が展開する健康相談サービスを無料で受けられる支援事業を開始。現在、対象は４社に拡大し、今月末までだった無料期間も２カ月延長した。
　ＬＩＮＥヘルスケア（東京）は、対話アプリＬＩＮＥを活用する。内科や皮膚科など約２０００人の医師が登録し、利用者の健康不安に対応。コロナ感染懸念が広がった２月の相談件数は前月の４０倍に増えており、「その後も増加基調」（担当者）にある。
　メドピアは法人向けにネット相談サービスを展開する。林光洋・最高執行責任者は「ネットで症状を検索するとかえって心配になることもある」と指摘。「医師と直接やりとりできる安心感は大きい」と、ＩＴを活用した相談サービスはさらに進むとみている。
　一方で診察行為をめぐっては、政府は４月、コロナ対応の時限措置としてオンラインでの初診を解禁した。オンライン診療の拡大には慎重論もあるが、現場からは「ネットでできることも多い」との意見も出始めた。ＬＩＮＥヘルスケアは規制緩和をにらみ、オンライン診療への早期参入を目指している。　（Ｃ）時事通信社