新型コロナウイルスの抗体検査の有用性や、京都市内での感染状況を把握しようと、京都市は９日、京都大付属病院（京都市左京区）と連携し、医療機関や高齢者福祉施設の職員らを対象にした疫学調査を実施すると発表した。計２千人に２～３カ月程度の間隔で複数回の検査を行う予定。対象は京都市内の学校や保育所、公共交通機関、医療機関、高齢者福祉施設の職員ら、感染リスクが比較的高い職種が中心で、市が対象者の選定などを行い、京大病院が研究主体となる。費用は京都大ｉＰＳ細胞研究所の寄付金を活用。同病院の倫理委員会で承認後、６～７月に１回目の検査を行う。検査では、過去の感染歴を調べる複数の抗体検査やＰＣＲ検査を予定。血液検査だけでなく唾液検査も行うなど、さまざまな検査を組み合わせることで、検査の特徴や有用性を確かめるという。