新型コロナウイルスの最新知見を基に今後の対策を探る東北大のオンラインセミナーが２６日開催され、ウイルス学や感染症対策を専門とする研究者らが「再流行に備えた検査体制の拡充が重要だ」などと訴えた。　政府の新型コロナウイルスの専門家会議メンバーを務めた東北大大学院医学系研究科の押谷仁教授は「患者の８割近くは誰にも感染させていない一方、一部の人が多数に感染させる傾向が明らかになった」と指摘。クラスター（感染者集団）対策の意義を解説した。　今後の再流行を視野に「ＰＣＲのほか抗原など検査の種類も増えており、いかに効率的に感染者を見つけるかが重要になる」と強調した。　厚生労働省クラスター対策班メンバーの鈴木基・国立感染症研究所感染症疫学センター長は「ウイルス解明にはクラスター調査が重要。感染経路の分かる例の追跡に限らず、経路の分からない例も特徴を調べて戦略を作った」と説明した。　再流行への備えとして「検査体制の拡充のほか、検査結果の評価手法の確立が求められる」と話した。　セミナーは「ニューノーマルを創る」と題した連続講座として東北大が企画。大学関係者や市民ら６００人以上が聴講を申し込んだ。全６回で、次回は７月に開催する予定。