茨木市薬剤師会が会員薬局を対象に行った実態調査で、医薬品の種類や患者に関係なく全てのケースで同じ定型的な理由をつけ、多くの後発品変更不可処方箋を院外に発行する医療機関があることが分かった。画一的な後発品変更不可の指示は、薬局や患者に過度の負担を強いることになる。茨木市薬は、今回の調査で実態を把握できたとして今後、適切な後発品の使用促進について、医療機関の理解を得る働きかけを進めていきたい考えだ。茨木市薬は今春、会員107薬局を対象に実態調査を実施した。4月の1カ月間に応需した院外処方箋のうち、「後発品変更不可」のチェックがあり、患者ごとの特性に応じた変更不可理由ではなく、一律の理由を記載している処方箋の応需枚数を各薬局に尋ねた。39薬局から有効回答を得た（回答率36.4％）［ 記事全文 ］＊ 全文閲覧には、薬事日報 電子版への申込みが必要です。